靖国神社参拝問題と戦没者の祟(たた)り

                 P 安 藤  鉄 也

             

我々が物心付いたときには、日本軍が中国本土に攻め込んでいた(昭和十二年)。戦争にどのように参加して行くかが我々に許された選択であった。我々は戦争の子であった。そして、あの不条理な暴力におびやかされた海軍経理学校で敗戦を迎え、そこが新しい人生の出発点となった。人生の到達点である死が視野に入ってきた今、文集に投稿するに当たり、あの戦争の責任問題について自分なりに纏めてみることにした。 

まず、中国や韓国が問題にする日本の首相の靖国神社参拝について考えてみたい。靖国神社は、一つの宗教法人であって国の機関ではない。毎年、政府主催の戦没者慰霊祭が天皇ご夫妻の下に開かれているのだから、それ以外に靖国神社参拝を主張する背景には、一宗教法人の宗教行事とは言い切れない政治的な意図があったと考えてよい。参議院には全国区というのがあって、遺族会が票集めに大きな貢献をする。その関係からか、政権安泰のためにクリスチャンの首相を含めて閣僚が参拝することになったのであろう。(想像で書いているので事実と違うかもしれない。)そこに、連合軍の軍事法廷でA級戦犯とされ処刑された東条などが神として祠(まつ)られ、その神社を首相が公人として参拝するということで国際問題となった。

人が死んで神として祠られるというのは、日本独特の信仰らしい。古代の日本人は、非業の死をとげた人は怨霊となって祟りをなすと信じていた。菅原道真は祟りで天皇まで殺し、それを静めるために天満宮に祠られ、それでも祟りがやまないため、正三位という位まで貰った。靖国神社も、その怨霊信仰に根を持つと言われる。靖国神社を作った頃の政治家は、戦死した軍人は喜んで死んだわけではなく、後に心を残して死んだという当たり前の判断ができた。だから、その霊が国に祟らないように、逆にその力で国を護るように神に祠った。

昭和の軍人たちは、人間の死を恐れる人間性をすっかり無くしていたらしい。死ねば靖国神社に神として祠ってやるから喜んで死ねと強制するようになった。私は、イスラム教徒のような来世信仰など持ち合わせていなかった。神戸空襲のとき、我々は松林の中に逃げ込んでいた。爆弾がはじける大きな音がした。私は、鉄兜をかぶった頭を松の根方に突っ込み、死ぬのは恐ろしいことだと思った。平気で死ねる心境にどうしたらなれるか、それが当時の最大の関心事であった。「同期の桜」では死後靖国神社で皆に会えると歌ったが、本気でそう思った仲間は何人いただろうか。

しかし、戦後、靖国神社の存在が国際的に知られたとき、すでに神風特攻隊が超有名であったから、世界の人は、戦争で死ねば神になれるというのが一般の日本人の信仰である、と理解したのではないか。怨霊信仰のことなどは知らないから、靖国神社に処刑された戦争犯罪人が祠られたのは、明治神宮の明治天皇のように、その人達の功績が称えられることになったのだと考えたのではないか。戦前、朝鮮を植民地にしたり中国に攻め込んだりしたのは、国際的に当然の行為だったと声高に主張している人達が、日本には今もいるのだから、連合国がA級戦犯として処刑した人を日本人が神として祠り、それを首相が参拝するのを見て、中国や韓国の人が神経質になるのは当然と言える。

戦争に勝った連合国が追求したのは、自分たちの国民に対する日本人の戦争責任である。この前の戦争で死んだ日本人三百数十万人の霊を慰めるためには、今度は日本人が、その戦争を始めた責任者を見つけ処罰しなければならなかった。昭和天皇は、明治憲法上の天皇の立場について天皇機関説を支持したといわれる。戦争について天皇を補佐する行政機関は軍部である。敗戦の責任が、軍部という官僚組織にあったことは明らかである。ドイツでは、ナチスという政治組織が国を誤り、敗戦後国民によって責任者が処罰された。日本では、三百数十万人の国民を殺し、国土を焦土と化し、国の独立を失わせ、あわや天皇制の存続まで危うくしたのは軍官僚であった。その責任が今も不問に付されているのである。

一宗教法人に過ぎない靖国神社を首相が参拝していいのは、それが国民の利益を損なわない場合だけである。どうしても参拝したければ首相を辞めて参拝すればよい。言うまでもなく、現在の日本の経済は、アジア諸国の経済と有機的に深く結び付いている。日本は、先進国としてアジア諸国の経済発展に大きく貢献してきたが、またそのお蔭で日本経済も繁栄を続けることができた。これから中国市場がとくに比重を高めることはだれも否定できない。日本と競合関係にある欧米諸国は、首相の靖国神社参拝で日本と中国の関係がこじれることを歓迎する。中国や韓国との関係が損なわれれば、日本の経済衰退は進む。当然それは、我々の老齢年金の削減にも直結するのである。

権力は振るうが責任は負わないという、戦前の軍官僚とそれと結び付いた政治家の無責任の体制は、戦後国民が軍部追及の大切さに気付かなかったために、現在も官僚組織の中に生き残り、国民に損害を与えている。厚生労働省、外務省などの不祥事はその体質の一端である。

私がいま一番心配しているのは、少子化の進行によって、今世紀末には日本の人口が三千万人程度に落ち込んでしまう恐れがあることである。国の調査機関である人口問題研究所の発表を見て推理すれば、自然にその結論に達する。しかし、先進国に学んだ効果ある少子化対策が打ち出される気配もない。その対策には纏まった金が必要であり、それを予算化するには他の省、部局の支出の削減が必要となるからであろう。各省が軍事予算の獲得競争に走り、敗戦必至の戦争に突き進んだ事を思い出す。一億二千七百万人の国民が後百年で三千万人に減ってしまうのは、前の戦争で殺されてその責任者も知らせてもらえない、三百数十万人の怨霊の祟りなのかも知れない。

 

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